iDeCoの掛金はいくらがいいのか。
月5,000円から始めるべきか。
月1万円くらいが現実的なのか。
節税になるなら上限まで入れた方がいいのか。
新NISAもあるのに、iDeCoへいくら回していいのか。
老後資金は作りたいけれど、毎月の家計が苦しくなるのは避けたい。
こう悩む人は多いと思います。
結論から言うと、年収400万円台の会社員は、まず月5,000円〜月1万円から検討するのが現実的です。
月2万円以上を出すのは、生活防衛資金があり、新NISAも無理なく続けられていて、毎月の家計に余裕がある人向けです。
iDeCoは、老後資金づくりに使える私的年金制度です。掛金が全額所得控除の対象になり、運用益も非課税で再投資されます。公式サイトでも、毎月1万円を拠出し、所得税10％・住民税10％の場合、年間2.4万円の税負担軽減例が示されています。
ただし、iDeCoには大きな注意点があります。
それは、原則60歳まで資産を引き出せないことです。iDeCo公式サイトでも、60歳になるまで原則として資産を引き出せないと説明されています。
つまり、iDeCoの掛金を決めるときに大切なのは、
「いくらまで拠出できるか」ではなく、「いくらなら60歳まで使わないお金として出せるか」です。
この記事では、年収400万円台の会社員向けに、iDeCoの掛金はいくらがいいのか、月5,000円・月1万円・月2万円の判断基準、新NISAとのバランス、掛金を増やす前の注意点を整理します。
- iDeCoの掛金を決めるときの基本方針
- 年収400万円台が月5,000円・月1万円・月2万円をどう判断するか
- iDeCoの掛金を上限まで入れなくていい理由
- 新NISAとiDeCoの優先順位
- 掛金を増やす前に確認すべきチェックリスト
- 松井証券のiDeCoを検討するときの確認ポイント
iDeCoの掛金は「上限」より「続けられる金額」で考える
iDeCoの掛金は「上限」ではなく「続けられる金額」で決める
iDeCoの掛金を考えるとき、最初に見たくなるのが「上限額」です。
たしかに、iDeCoには加入区分ごとに掛金の上限があります。
2026年6月時点では、会社員の場合、企業年金等に加入していない第2号加入者は月23,000円、企業年金等に加入している第2号加入者は月20,000円が上限です。ただし、企業型DCやDB等がある場合は、勤務先の掛金相当額によって上限が変わるため、勤務先制度の確認が必要です。
ただ、年収400万円台で大切なのは、上限まで入れることではありません。
大切なのは、毎月の生活を壊さずに、長く続けられる金額を決めることです。
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| 考え方 | 内容 |
|---|---|
| 上限で決める | 制度上入れられる最大額を基準にする |
| 節税額で決める | 所得控除によるメリットを基準にする |
| 家計で決める | 毎月の収支と現金余力を基準にする |
| 老後資金で決める | 60歳以降に使う目的から逆算する |
| 継続性で決める | 長く続けられる金額を重視する |
iDeCoは、掛金を増やせば所得控除のメリットも大きくなりやすいです。
しかし、その分だけ今使えるお金は減ります。
家賃、食費、通信費、保険料、クレカ支払い、新NISA、貯金、急な出費。
これらを考えたうえで、無理のない掛金にする必要があります。
結論：年収400万円台なら月5,000円〜月1万円から考える
年収400万円台の会社員がiDeCoを始めるなら、最初の目安は月5,000円〜月1万円です。
月2万円以上を出すのは、家計の土台が整ってからで十分です。
| 掛金 | 向いている人 | 判断の目安 |
|---|---|---|
| 月5,000円 | まず制度に慣れたい人 | 家計に余裕が少ない人向け |
| 月1万円 | 現実的に老後資金を作りたい人 | 毎月黒字なら検討しやすい |
| 月1.5万円 | 新NISAと併用したい人 | 家計に安定感が必要 |
| 月2万円以上 | 節税も老後資金も強めたい人 | 生活防衛資金がある人向け |
| 上限近く | かなり余裕がある人 | 年収400万円台では慎重に判断 |
iDeCoは、最初から高い掛金で始める必要はありません。
むしろ、最初から無理をして月2万円以上を入れてしまい、毎月の家計が苦しくなる方が問題です。
まず月5,000円で始める。
家計が安定したら月1万円にする。
固定費削減や収入アップができたら、さらに増額を考える。
この順番の方が、年収400万円台には合っています。
iDeCoは原則60歳まで引き出せない
iDeCoの掛金を決めるうえで、最も重要なのが資金拘束です。
iDeCoは老後資金づくりの制度なので、原則60歳まで資産を引き出せません。加入後に掛金の拠出を止めることはできますが、その場合も積み立てた資産は運用指図者として運用を続ける必要があると公式FAQで説明されています。
ここが、新NISAとの大きな違いです。
| 制度・口座 | お金の自由度 | 向いている目的 |
|---|---|---|
| 普通預金 | 高い | 生活費・緊急資金 |
| 新NISA | 比較的高い | 中長期の資産形成 |
| iDeCo | 低い | 老後資金 |
新NISAは、投資で得た運用益が非課税になる制度です。金融庁のNISA特設サイトでも、通常は売却益や配当・分配金に約20％の税金がかかる一方、NISA口座では運用益が非課税になると説明されています。
一方で、iDeCoは老後資金に特化した制度です。
たとえば、月1万円をiDeCoに入れると、その1万円は原則60歳まで使えません。
月2万円なら、毎月2万円分の現金余力が減ります。
節税メリットはあります。
しかし、近い将来に使うお金までiDeCoに入れてしまうと、家計が苦しくなります。
iDeCoの掛金は、60歳まで使わなくても困らない金額にしましょう。
月5,000円が向いている人
月5,000円は、iDeCoの最低掛金です。
iDeCoは月5,000円以上、1,000円単位で掛金を設定できます。
年収400万円台で、まだ家計に大きな余裕がない人は、月5,000円から始めるのも現実的です。
月5,000円が向いている人
| 状況 | 理由 |
|---|---|
| iDeCoが初めて | 制度に慣れやすい |
| 毎月の黒字が少ない | 家計への負担を抑えやすい |
| 新NISAも少額で続けたい | 資金を分散しやすい |
| 生活防衛資金を作っている途中 | 現金を残しやすい |
| いきなり月1万円以上は不安 | 心理的に始めやすい |
月5,000円だと少なく感じるかもしれません。
しかし、iDeCoは長く続ける制度です。
最初から無理に掛金を高くして、家計が苦しくなるよりも、少額でも継続できる方が大切です。
特に、まだ生活防衛資金が少ない人、クレカ支払いが多い人、新NISAの積立も始めたばかりの人は、月5,000円からで十分検討できます。
月1万円は現実的なスタートラインになりやすい
年収400万円台で、毎月の家計が黒字なら、月1万円は現実的なスタートラインになりやすいです。
月1万円なら、年間掛金は12万円です。
仮に所得税10％・住民税10％の人なら、年間2.4万円の税負担軽減が目安になります。これはiDeCo公式サイトでも示されている代表的な例です。
月1万円が向いている人
| 状況 | 理由 |
|---|---|
| 毎月の家計が黒字 | 掛金を出しても生活が崩れにくい |
| 生活防衛資金がある | 急な出費に対応しやすい |
| 新NISAも少額で続けている | 資産形成の土台がある |
| 近い将来の大きな出費が少ない | 資金拘束の影響を受けにくい |
| 老後資金を作りたい | iDeCoの目的と合いやすい |
ただし、月1万円でも年間では12万円です。
その分、今自由に使えるお金は減ります。
次のような状態なら、月1万円でも重い可能性があります。
- 毎月の収支がギリギリ
- クレカ支払いが増えている
- 生活防衛資金がない
- 新NISAの積立もきつい
- 数年以内に大きな出費がある
この場合は、月5,000円から始めるか、まず家計を整えることを優先しましょう。
月2万円以上は家計の土台が整ってから
月2万円以上をiDeCoに回す場合は、家計の土台がかなり重要です。
月2万円なら、年間掛金は24万円です。
仮に所得税10％・住民税10％なら、年間4.8万円の税負担軽減が目安になります。
節税メリットだけを見ると魅力的です。
しかし、年収400万円台で年間24万円を原則60歳まで使えないお金にするのは、軽い判断ではありません。
月2万円以上を検討しやすい人
| 状況 | 理由 |
|---|---|
| 生活防衛資金が十分ある | 急な出費に対応できる |
| 新NISAも無理なく続けている | 投資余力がある |
| 固定費が低い | 毎月の黒字を作りやすい |
| 近い将来の大きな支出が少ない | 現金を残しやすい |
| 老後資金を強く意識している | iDeCoの目的と合う |
| 収入アップの見込みがある | 掛金を継続しやすい |
月2万円以上を出すなら、少なくとも次の順番を守りたいところです。
- 生活防衛資金を作る
- 毎月の家計を黒字にする
- 新NISAを無理なく続ける
- 60歳まで使わないお金としてiDeCoを増やす
この順番を飛ばしてiDeCoの掛金だけを増やすと、手元資金が薄くなります。
急な出費があったときに、クレカや借入に頼ることになれば本末転倒です。
iDeCoの節税メリットだけで掛金を決めない
iDeCoの魅力は、掛金が全額所得控除になることです。
ただし、節税メリットだけで掛金を決めるのは危険です。
| 毎月の掛金 | 年間掛金 | 所得税10％・住民税10％の場合の税負担軽減目安 |
|---|---|---|
| 5,000円 | 60,000円 | 約12,000円 |
| 10,000円 | 120,000円 | 約24,000円 |
| 20,000円 | 240,000円 | 約48,000円 |
この表だけを見ると、「多く入れた方が得」と感じるかもしれません。
しかし、iDeCoは税金が減る一方で、掛金として出したお金は原則60歳まで引き出せません。
つまり、見るべきなのは節税額だけではありません。
見るべきなのは、次の3つです。
- 毎月の家計が黒字か
- 生活防衛資金があるか
- 60歳まで使わなくても困らないお金か
節税は大事です。
ただし、今の生活を苦しくしてまで、無理に掛金を増やす必要はありません。
新NISAとiDeCoはどちらを優先するべきか
年収400万円台で悩みやすいのが、新NISAとiDeCoのバランスです。
どちらも資産形成に使える制度ですが、目的が違います。
| 項目 | 新NISA | iDeCo |
|---|---|---|
| 主な目的 | 中長期の資産形成 | 老後資金づくり |
| 税制メリット | 運用益が非課税 | 掛金所得控除・運用益非課税・受取時控除 |
| 資金の自由度 | 比較的高い | 原則60歳まで低い |
| 向いているお金 | 将来使う可能性があるお金 | 老後まで使わないお金 |
| 年収400万円台での優先度 | 先に検討しやすい | 家計が整ってから検討 |
年収400万円台では、多くの場合、まずは新NISAを無理なく続ける方が現実的です。
理由は、iDeCoよりも資金の自由度が高いからです。
もちろん、老後資金を確実に作りたい人や、所得控除のメリットを受けたい人はiDeCoも有力な選択肢になります。
ただし、順番としては、
- 生活防衛資金
- 新NISAを無理なく継続
- iDeCoを月5,000円〜月1万円で検討
- 家計に余裕が出たら増額
この流れが現実的です。
関連記事：
掛金を増やす前に確認したい7つのこと
iDeCoの掛金を増やす前に、次の項目を確認しましょう。
| チェック項目 | 確認すること |
|---|---|
| 毎月の収支 | 掛金を増やしても黒字か |
| 生活防衛資金 | 生活費3〜6ヶ月分があるか |
| クレカ支払い | 後払いに頼りすぎていないか |
| 新NISA | 積立額が無理のない範囲か |
| 近い将来の出費 | 数年以内に使うお金は残っているか |
| 固定費 | スマホ代・保険料・サブスクを見直したか |
| 収入の安定性 | 転職・独立・収入減の予定はないか |
掛金を増やすこと自体は悪くありません。
しかし、家計の土台が整っていない状態で増額すると、今の生活が苦しくなります。
まず固定費を下げる。
生活防衛資金を作る。
新NISAの積立額が無理なく続いているか確認する。
そのうえで、iDeCoの増額を考える。
この順番が大切です。
関連記事：
生活防衛資金はいくら必要？年収400万円台が投資前に作るべき現金の目安
関連記事：
固定費削減ロードマップ｜年収400万円台が投資資金を作る方法
掛金を下げても失敗ではない
iDeCoは、一度始めたらずっと同じ掛金を続けなければいけないわけではありません。
掛金額の変更は、拠出限度額の範囲内で原則1年に1回できます。変更には届出が必要です。
たとえば、次のような場合は掛金の見直しを考えてもいいでしょう。
| 状況 | 対応の考え方 |
|---|---|
| 毎月の家計が苦しい | 掛金を下げることを検討 |
| 生活防衛資金が減った | 現金を優先 |
| クレカ支払いが増えた | 後払い整理を優先 |
| 新NISAも続けたい | 掛金バランスを見直す |
| 収入が増えた | 増額を検討しやすい |
掛金を下げることは失敗ではありません。
iDeCoは長く続ける制度です。
無理に高い掛金を続けて家計が苦しくなるより、家計に合わせて調整する方が現実的です。
iDeCoの掛金を決める3ステップ
iDeCoの掛金は、次の3ステップで考えると決めやすくなります。
| ステップ | 内容 |
|---|---|
| 1 | 毎月の黒字額を確認する |
| 2 | 60歳まで使わないお金を決める |
| 3 | 月5,000円・月1万円・月2万円から選ぶ |
まず、毎月いくら黒字があるかを確認します。
次に、その黒字のうち、60歳まで使わなくても困らない金額を考えます。
最後に、月5,000円、月1万円、月2万円など、無理のない掛金に落とし込みます。
たとえば、毎月の黒字が3万円あるとしても、3万円すべてをiDeCoに回す必要はありません。
- 現金を増やす
- 新NISAに回す
- 自己投資に使う
- iDeCoに一部回す
このように分けて考えることが大切です。
2026年12月予定の制度改正にも注意
iDeCoは制度改正が行われることがあります。
厚生労働省は、2026年12月1日施行予定で、iDeCoの加入可能年齢の引き上げや、iDeCo・企業型DC・国民年金基金の拠出限度額の引き上げを予定しています。第2号加入者の拠出限度額についても、勤務先の企業年金の有無による差異を解消し、企業年金と共通の拠出限度額を月額6.2万円に引き上げる予定とされています。
そのため、iDeCoの記事では「上限額」を強く打ち出しすぎるより、家計から無理のない掛金を決める考え方を軸にした方が、制度改正後も読者に役立つ内容になります。
公開後も、制度改正が反映されたタイミングで、上限額や加入条件は必ず見直しましょう。
松井証券のiDeCoを検討する場合の確認ポイント
iDeCoを始める場合は、金融機関選びも大切です。
見るべきポイントは、次の5つです。
| 確認項目 | 見るべきポイント |
|---|---|
| 運営管理手数料 | 金融機関側の手数料がかかるか |
| 口座管理料 | 毎月どの程度コストがかかるか |
| 商品ラインナップ | 低コスト投資信託があるか |
| ポイントサービス | 投信残高ポイントなどがあるか |
| 使いやすさ | 管理画面やサポートが使いやすいか |
松井証券のiDeCoは、運営管理手数料が0円で、低コストの金融商品を40種類用意していると公式サイトで説明されています。
ただし、松井証券に限らず、iDeCoでは国民年金基金連合会や事務委託先金融機関に支払う費用があります。松井証券のFAQでは、国民年金基金連合会105円、事務委託先金融機関66円、松井証券0円、合計171円の口座管理料が示されています。
そのため、金融機関を選ぶときは、次のように確認しましょう。
- 運営管理手数料は0円か
- 毎月かかる口座管理料はいくらか
- 低コストの投資信託があるか
- eMAXIS Slimシリーズなどを取り扱っているか
- 長く使いやすいサービスか
iDeCoは長く続ける制度です。
手数料と商品ラインナップは、必ず確認しておきましょう。
松井証券のiDeCoについて、手数料や商品ラインナップを確認したい方は、公式ページで最新情報を確認できます。※本リンクには広告が含まれます。
金融機関選びについてはこちらの記事でも整理しています。
iDeCoより先に整えたい家計の土台
iDeCoは、家計が整ったあとに使うと強い制度です。
逆に、家計が整っていない状態で掛金を増やすと、今の生活が苦しくなります。
年収400万円台では、iDeCoの掛金を増やす前に、まず「入金力」を作ることが大切です。
| 優先順位 | やること |
|---|---|
| 1 | 生活費を把握する |
| 2 | 生活防衛資金を作る |
| 3 | 固定費を下げる |
| 4 | 新NISAを無理なく続ける |
| 5 | iDeCoを検討する |
| 6 | 副業・転職で収入を増やす |
iDeCoは、老後資金を作るための制度です。
今の生活が苦しい状態で、無理に掛金を増やす必要はありません。
まずは生活費を把握する。
固定費を下げる。
生活防衛資金を作る。
新NISAを無理なく続ける。
そのうえで、iDeCoを月5,000円〜月1万円から検討する。
この流れが、年収400万円台には合っています。
まとめ：iDeCoの掛金は、節税額より家計の余力で決める
iDeCoの掛金はいくらがいいのか。
この答えは、人によって違います。
ただし、年収400万円台の会社員なら、上限いっぱいを目指すより、月5,000円〜月1万円から無理なく始めるのが現実的です。
iDeCoには、掛金が全額所得控除になるメリットがあります。
一方で、原則60歳まで引き出せないという大きな制約があります。
だからこそ、掛金は節税額だけで決めない方がいいです。
- 家計に余裕が少ないなら月5,000円
- 毎月の黒字が安定しているなら月1万円
- 月2万円以上は生活防衛資金と新NISAが整ってから
- 上限まで入れるかは、家計に十分な余力がある人だけ慎重に検討
- 家計が苦しくなったら掛金の見直しも考える
iDeCoは、老後資金を作る制度です。
今の生活を苦しくしてまで、無理に掛金を増やす必要はありません。
まずは生活防衛資金。
次に新NISAを無理のない範囲で継続。
そのうえで、60歳まで使わないお金があるならiDeCoを検討する。
この順番で考えれば、iDeCoを家計の負担ではなく、老後資金づくりの選択肢として使いやすくなります。
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iDeCoの掛金で迷ったら、金融機関選びや新NISAとの優先順位もあわせて確認しておきましょう。
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- iDeCoは年収400万円台でもやるべき？新NISAとの違いと優先順位を解説
- 新NISAは毎月いくら積み立てるべき？年収400万円台の現実的な投資額の目安
- 生活防衛資金はいくら必要？年収400万円台が投資前に作るべき現金の目安
よくある質問
- iDeCoの掛金はいくらから始めるのがいいですか？
-
年収400万円台で家計に大きな余裕がない場合は、月5,000円から検討するのも現実的です。まずは無理なく続けられる金額にし、家計が安定したら増額を考えましょう。
- iDeCoは月1万円でも意味がありますか？
-
月1万円でも、老後資金づくりの一歩になります。ただし、iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、生活防衛資金や毎月の黒字を確認したうえで判断することが大切です。
- iDeCoは上限まで掛けた方がいいですか？
-
必ずしも上限まで掛ける必要はありません。節税メリットだけでなく、今の家計、生活防衛資金、新NISAとのバランス、近い将来の出費を考えて決めましょう。
- 新NISAとiDeCoはどちらに多く回すべきですか？
-
多くの場合、まずは柔軟性の高い新NISAを無理なく続ける方が現実的です。老後まで使わないお金がある場合は、iDeCoにも一部回すことを検討できます。
- iDeCoの掛金は途中で見直せますか？
-
家計状況が変わった場合は、掛金の見直しを検討できます。収入減や急な出費があったときは、無理に高い掛金を続けるより、家計に合う金額へ調整することが大切です。
免責事項
本記事は、一般的な家計管理・資産形成に関する情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品や投資行動、金融機関の利用を推奨するものではありません。
iDeCoや新NISA、投資信託などには、制度上の制約や元本割れのリスクがあります。制度内容、手数料、税制、取扱商品、ポイントサービスなどは変更される可能性があります。
実際にiDeCoや証券口座を利用する際は、国民年金基金連合会、金融庁、厚生労働省、各金融機関の公式情報を確認し、ご自身の家計状況・リスク許容度・将来設計に合わせて判断してください。
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